リモートワークとは何か?リモートワークのメリットやその課題と解決策を徹底解説

仮想デスクトップコラム
  • テレワーク

  • 2021.06.07

リモートワークとは何か?リモートワークのメリットやその課題と解決策を徹底解説

リモートワークってなんだろう。

リモートワークのメリットは?

リモートワークの導入における課題と解決方法は?


新型コロナウイルスの流行により、リモートワークを導入する企業が急増しています。


人との接触を防ぐことのできるリモートワークは感染拡大防止のためにも有効な対策の一つで、コロナ禍以降の、いわゆる「ニューノーマル」時代では一般的な働き方として定着する可能性が十分に考えられます。


今回の記事ではリモートワークに着目し、リモートワークのメリットや現在の企業の導入状況、またリモートワークを導入する上で考慮するべきポイントなどについてご紹介します。

リモートワークとは何か

「リモートワーク」とは一体どのようなものかご存知でしょうか。

ここでは、リモートワークの概念や言葉の生まれた背景、またリモートワークに関連する用語との違いなどについてご紹介します。

リモートワークの意味

まず、リモートワークという言葉の意味についてご紹介します。

リモートワークとは、『remote=離れた』と『work=働く』を組み合わせて出来た造語で、自宅やカフェなどオフィスから離れた場所で働くことを意味します。

新型コロナウイルスの流行により普及してきた働き方の1つで、日本だけでなく世界中で普及している働き方です。

なおリモートワークという言葉は、「離れた距離で仕事をする」という意味を指しており、ここに時間の概念は含まれません。

企業各社によってリモートワークの進め方には違いがあるので一概に言うことはできませんが、多くの大企業の場合、勤務場所は異なっていても、勤務時間や始業時間・終業時間を揃える企業が多いことが特徴です。

「テレワーク」「在宅勤務」との違い

次に「テレワーク」「在宅勤務」との違いを説明します。

リモートワークには言葉の定義が無いことに対してテレワークは働き方改革を推進するために国が定義した造語である、ということです。

そのため、国内の公的文書や行政のウェブサイト上の表記の大半は「テレワーク」で統一されています。

日本テレワーク協会では、テレワークを「情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用し、時間や場所を有効活用する柔軟な働き方」と定義しています。

また、リモートワークと在宅勤務の違いは、リモートワークは会社以外のあらゆる場所(カフェやコワーキングスペースなど)で業務を行うことを指すのに対して、在宅勤務は自宅に居ながら業務を行うことを意味します。

在宅勤務と比べると、リモートワークの方がより広い場所の範囲で業務を行う意味合いがあります。

リモートワークが生まれた背景

リモートワークという働き方はどのようにして生まれたのかご存知でしょうか。

リモートワークはもともと、1970年代にアメリカで生まれた働き方です。

当時のアメリカでは、エネルギー危機の問題やマイカー通勤による大気汚染の問題がさしせまった課題となっていました。

その対策として生まれた働き方がリモートワークです。

その後、1980年代頃から日本にもリモートワークの働き方が登場し始めました。

日本でリモートワークが生まれたきっかけとしては、情報通信業界(=IT業界)の企業がサテライトオフィスを作ったことが始まりです。

コンピューター上で業務が完結できることが多いIT業界はリモートワークの導入がしやすい傾向にあり、現代でもリモートワークという言葉は特にIT業界を中心に使われている言葉となっています。

コロナ禍でのリモートワークとは

新型コロナウイルスの流行によって、企業のリモートワークに対する関心がより大きくなりました。

今後も引き続き多くの企業がリモートワークの導入を進め、この先リモートワークという働き方は広く定着するようになるでしょう。

実際に、コロナ禍での企業のリモートワークの導入状況はどのようなものなのでしょうか?

現在の状況を解説していきます。

8割の企業で導入済み

新型コロナウイルスの影響による、リモート業務の実態&意識に関する調査結果/BizHint&Future of Work共同大調査(2020年4月実施)によると、およそ8割の企業が既にリモートワークを導入していることがわかります。

新型コロナウイルス発生以前は、わずか3.87パーセントの導入率でしたが、新型コロナウイルスにより、多くの企業が働き方を大きく変えたことがわかります。

会社規模が大きいほど導入が進んでいる

リモートワークは、現状、会社の規模が大きいほど導入が進んでいることが特徴です。

5,000名以上の大企業では、既に80%の企業がリモートワークの導入を完了しているという調査結果がでています。

大規模であっても業務を仕組み化できている企業は、リモートワークの導入がスムーズに行うことが可能です。

また会社によってリモートワークの導入方法は様々です。

毎日リモートワークが許されている企業もあれば、出社とリモートワークを併用して実施している企業もあります。

業種によって導入率に違いがある

リモートワークの導入状況は業種によって大きく違いがあります。

具体的には、インターネット広告・メディア・マスコミ系の企業などはリモートワークの導入率が高く、一方で医療福祉・ライフサイエンス・建設・プラント・不動産関連企業などはリモートワークの導入率が低くなっています。

従来よりパソコンやインターネットを日常的に使う業種であればあるほどリモートワークの導入はスムーズに行えている傾向にあることがわかります。

メリットで見るリモートワークとは

リモートワークには、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか?

ここでは企業側から見たメリットと従業員側から見たメリットのそれぞれについてご紹介します。

企業側のメリット

リモートワークにおける企業側の大きくメリットとしては、企業コストの削減と人材確保があります。

  • 企業コストの削減
  • 人材確保

それぞれ、詳しく解説します。

企業コストの削減

企業側のメリットの1つ目は、企業コストの削減です。

オフィスの家賃や水道光熱費、従業員の通勤費などのコストは、リモートワークを導入することで削減が可能です。

一方でリモートワークを導入することによって従業員の作業端末代などの必要経費が新しく増える場合もあります。

オフィス勤務からリモートワークへ移行することに伴い、これまで必要とされていた経費を見直すことで、必要なところに必要なだけの経費を注ぐことが可能となり無駄が省かれます。

人材確保

企業側のメリットの2つ目は、人材確保です。

近年、働きやすい会社に求職者が集まる傾向にあり、リモートワークなどの柔軟な働き方のニーズが高まっています。

これまでは育児や介護などによって優秀な従業員が離職してしまう場合がありましたが、リモートワークを導入することによってこのような人材の離職を防ぐこともできます。

新型コロナウイルスの流行によりリモートワークが一般化しつつあるため、リモートワークを導入していない企業は今後、人材確保の面において不利な状況に立たされる可能性があります。

従業員側のメリット

従業員側から見たリモートワークのメリットは以下の2点です。

  • 通勤時間の削減
  • 育児介護との両立

それぞれについて、詳しく解説します。

通勤時間の削減

従業員側のメリットの1つ目は、通勤時間の削減です。

地方から都心へ通勤をしている人などは通勤時間に往復1~2時間以上かけている人も少なくありません。

そのような従業員は、リモートワークを導入することで有効に使える時間を増やすことができます。

従業員にとっては通勤によるストレスからも解放されるので、会社の離職率を抑えられることにもつながります。

育児・介護との両立

従業員側のメリットの2つ目は、育児・介護との両立です。

オフィス勤務の場合には、育児・介護との融通が効きづらいことが多く、育休や休職という手段を取らざるを得ません。

しかし、リモートワークが一般的になると自宅にいながら仕事を進めることが可能です。

子供の帰りを待ちながら仕事を進めたり、決まった時間に行う必要のある食事介護や排泄介助なども仕事をながらできるようになったりします。

導入時の課題が解決できるリモートワークとは

リモートワークを導入する際には、様々な課題が浮かび上がってきます。

あらゆる課題を克服し、リモートワークをスムーズに導入するためには、どのような取り組みをしたら良いのでしょうか。

ここでは、以下の3つの観点からリモートワーク導入時の課題を解決するための手段についてご紹介します。

  • 勤怠管理と評価方法の再考が必要
  • ITツールの導入と選定
  • 福利厚生の見直し

それでは、解説します。

勤怠管理と評価方法の再考が必要

リモートワークを導入する場合、勤怠管理と人事評価の方法について再考が必要です。

リモートワークはオフィス勤務とは異なり、従業員の働き方が見えづらいことや長時間労働などの問題が挙げられています。

従業員の勤怠管理はリモートワークでもできる仕組みを整え、人事評価については労働時間の長さで評価するのではなく高い生産性を評価基準にすることなどを検討してみましょう。

福利厚生の見直し

福利厚生についても見直しを行うと良いでしょう。

リモートワークが一般的になると通勤費の負担が軽減されます。

一方で従業員は自宅にいる時間が増え、在宅でのインターネット回線や水道光熱費などの負担が増えることになります。

そのため、リモートワーク移行に合わせて通勤費をそれらの経費へ移行することなどの見直しを社内で検討していきましょう。

ITツールの導入と選定

リモートワークの導入にあわせて各種ITツールの導入を検討しましょう。

リモートワークで活用できると便利なITツールの一例としては、チャットツールやWeb会議ツール、または社内データにリモートでアクセスできるリモートデスクトップツールやVPN、また従業員同士でファイルやフォルダの共有をできるツールなどがあります。

ツールを導入する際には社内の用途に合わせて複数の選択肢から選定をし、社内業務に支障をきたすことのないよう、慎重に導入を進めましょう。

まとめ

今回は、「リモートワーク」について詳しくご紹介しました。

リモートワークとはどのような働き方であるのか、またリモートワークをすることのメリットや昨今のリモートワークの導入状況などについてご理解いただけたかと思います。

リモートワークの導入を進めている企業は今後も増えていくとは思いますが、導入の目的やメリットをしっかりと理解し、スムーズな導入を行えるようにしましょう。